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収集データ

米国株の業種別予想PERの変化と考察【2017年】

はじめに

米国株投資家にはおなじみの、米国会社四季報【秋冬号】(※)が最近発売されました。

(※米国会社四季報・・・S&P500企業を中心とする、米国大企業の決算、事業概況の情報が掲載されている雑誌のこと。)

僕が米国会社四季報を読み始めたのは今年の【春夏号】からで、正直、購入ペースは年に1冊でもいいかな、とも思っていたのですが、

今回はFANG銘柄(※)、MANT銘柄(※)、BAT銘柄(※)に絡んだ特集コーナーや、ETF銘柄の情報拡充(チャート導入含む)など、

気になる点もいくつかあり、試しに秋冬号も購入してみました。

(※FANG銘柄・・・フェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグル。)

(※MANT銘柄・・・マイクロソフト、アップル、エヌビディア、テスラ。)

(※BAT銘柄・・・バイドゥ、アリババ、テンセント。)

結論、2冊とも買って良かったです。特に良かったのは、自分が注目(or投資)している企業の、時系列ごとの「変化」を感じ取る事で、より理解が深まったこと。

現在の「点」の情報よりも、過去から現在に向けてこう変わった、という「線」の情報としてインプットする事で、

今後、未来に向けてどうなっていくか、という短期的、中長期的な予想の材料にもなり得ます。

本記事では、せっかく四季報が2冊手元にあるので、業種別の予想PER(※)の変化についてまとめ、考察してみます。

(※PER・・・株価の割高度(人気度)を示す数値。一般的に、PERが高ければ株価が割高(人気銘柄)、低ければ株価が割安(不人気銘柄)として捉える。)

 

業種別予想PERの変化【2017年春夏→秋冬】

※情報元は米国会社四季報【春夏号】、米国会社四季報【秋冬号】

※赤字はシーゲルセクター(生活必需品、ヘルスケア、エネルギー)関連の業種です。

【業種】 【予想PER(春夏)】(倍) 【予想PER(秋冬)】(倍) 【予想PER変化】
エネルギー 34.3 30.3 -4.0
素材 21.0 21.3 +0.3
資本財 20.3 20.9 +0.6
商業・専門サービス 18.4 20.6 +2.2
運輸 16.5 17.5 +1.0
自動車・部品 12.6 14.1 +1.5
耐久消費財・アパレル 17.5 21.1 +3.6
消費者サービス 24.5 29.2 +4.7
メディア 20.5 21.0 +0.5
小売 17.4 18.8 +1.4
食品・生活必需品小売 18.9 17.8 -1.1
食品・飲料・たばこ 22.1 21.0 -1.1
家庭用品・パーソナル用品 22.5 23.0 +0.5
ヘルスケア機器・サービス 20.4 22.5 +2.1
医療・バイオ・ライフサイエンス 19.0 22.4 +3.4
銀行 15.7 14.4 -1.3
金融 20.1 18.6 -1.5
保険 14.6 15.5 +0.9
ソフトウェア・サービス 28.5 31.1 +2.6
ハードウェア・情報機器 19.0 19.4 +0.4
半導体・製造装置 21.3 17.8 -3.5
電気通信サービス 21.9 19.4 -2.5
公益事業 18.1 19.0 +0.9
不動産 15.2 14.5 -0.7

 

予想PER倍率が増加した業種、減少した業種

予想PER倍率が1ポイント以上増加した業種は、

商業・専門サービス、運輸、自動車・部品、耐久消費財・アパレル、消費者サービス、小売、ソフトウェア、ヘルスケア機器・サービス、医療・バイオ系。

この中でも特に、耐久消費財・アパレル、消費者サービス、医療・バイオ系大きく増加しています。

ちなみにアパレルでは、世界最大級アパレルメーカーVFC(VF)スポーツ用品メーカーUAA(アンダー・アーマー)など、

消費者サービスでは、カジノ運営大手LVS(ラスベガス・サンズ)、高級カジノホテル大手MGM(MGMリゾーツ)など、

医療・バイオ系では、バイオ製薬GILD(ギリアド・サイエンシズ)、BIIB(バイオジェン)などが四季報掲載企業です。

反対に、予想PER倍率が1ポイント以上減少した業種は、

エネルギー、食品・生活必需品小売、食品・飲料・たばこ、銀行、金融、半導体・製造装置、電気通信サービス。

この中でも特に、エネルギー、半導体、電気通信大きく減少しています。

ちなみにエネルギーでは、石油会社XOM(エクソン・モービル)、CVX(シェブロン)など、

半導体では、半導体メーカーINTC(インテル)、AMAT(アプライド・マテリアルズ)など、

電気通信では、通信事業会社VZ(ベライゾン)、T(AT&T)などが四季報掲載企業です。

 

考察まとめ

まず、考察の前提として、本記事で着目するデータは実績PERではなく「予想」PERの変化なので、事実として全てを断定する訳ではありません。

それでも、全体的に予想PERの増加した業種は非常に多く米経済全体が好景気である事は疑いようがないでしょう。

特に、アパレル業界カジノ業界好調というのは、明らかに消費者がお金を羽振りよく市場で使っているという事です。

(※AMZN(アマゾン)も消費者サービスの業種に分類されますが、無配のため、PERの数値集計からは除外されているはずです。)

この辺りは、アベノミクス、日銀の金融緩和によって日経平均は上がったものの、消費者が好景気をあまり実感出来ていない日本とは異なるところですね。

つまり、米経済は現在、消費者心理も含めての実態を伴った好景気である、と私は理解しています。

反対に、エネルギー、電気通信、生活必需品など、人々の生活に欠かせない業種に関しては、好景気に出遅れているという印象で、

これはつまり、近年、割高感が指摘されている米国株の中でも割安感が相対的に高まっている、という事です。

著者も含め、ディフェンシブ銘柄を選好する長期投資家にとっては、これらのセクターは「仕込み時」としても悪くないタイミングではないでしょうか。

そのため、著者は最近、セクターETFVDC(生活必需品)の比率をやや多めに買い増しています。

 

おわりに

最後に、著者が本記事で参考にした米国会社四季報のリンクを掲載しておきます。

もし、まだ買って読んでいない方には、120%で超オススメします。宝の山ですね。

米国会社四季報【2017春夏号】です。トランプ相場特集など、大変参考になります。

こちらが現在最新の、米国会社四季報【2017秋冬号】です。ITセクター特集、米国株投資の方法論など、大変分かりやすいです。

 

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